底堅い折り返し 文溪堂 12月16日 (2025.12.15)
揃ってチャンス迎える
教育現場のニーズにありったけ
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文溪堂(9471)は連結確り。底堅い折り返し。一段と締まってきた。2024年度小学校・25年度中学校用教科書、「英語」で小中学校紙に加えデジタル教科書が普及してんてこ舞い。ゆとり教育を見直し、個別最適や協働的な学びを通じて主体・対話的な深い学びを目指すもので、教師の業務負担軽減が現場の偽らざるニーズ。ありったけこたえている。9月に中央教育審議会がこれまでの検討をまとめ、学習指導要領に小中学校の授業時数を柔軟化できる調整授業時数制度導入やデジタル学習基盤を活用した情報教育拡充に言及。2030年度にもデジタル教科書が正式に決まる見通し。教育ICTの充実を目指す「GIGAスクール構想」も第2段階入り。1人1台の端末やクラウド等の学習基盤を更に活用。児童・生徒の学力向上、教師の業務負担軽減が最大の見どころ。創業(1900年)、戦後(1945年)に次ぐ転換点とみられる。1872年学制発布の際、明治政府の小学校整備に既存の寺小屋が呼応し一皮むけた。2018年、OECD(経済協力開発機構)38ヵ国の調査で日本が学校によるコンピュータ活用で最下位となり発奮。当時端末整備5か年計画がコロナ禍に阻まれ、オンラインニーズが急速に高まった。市場から見ると、2018~21年を初動に転換点入り。30年にかけて本格化。半値戻し、全値戻しに倍返しも考えられる。一連のデジタル化に教育と文化の創造、環境配慮、社会と共生を定め「SDGs運営委員会」を立ち上げた。環境変化(気候変動)に対しガバナンス、戦略、リスク管理、指標及び目標など具体的な数値目標を掲げ逐一実行している。
2026年3月期(連結)は、売上高125億9700万円(0.9%増)、営業利益9億3000万円(8.1%増)、経常利益9億8900万円(5.8%増)、純利益6億5400万円(8.6%増)と従来通り。配当42.80円(期末21.40円)の予定。SDGs(持続可能な開発目標)の一環で近隣太平洋工業(7250)の使用済みスポンジを使った教材を実用化。意外に受けている。岐阜本社ビルの電力を実質再生可能エネルギーに切り替えたのもグループの総意。転換点を迎え、改めて出版と教具、SDGsに傾注。初等教育を通じて教材から教育総合サービス業を目指す使命がうかがえる。算命学によると、同社は2026年波乱を抜けて本調子。30年日の目を見る旨ゴーサイン。水谷社長(68)も人とふれ合うたび花開き運気復活。揃ってチャンスを迎える。







